地盤調査

表面波探査法とは

地盤改良はもういらない?!
地盤改良不要判定率88%

地震の波を利用した地盤調査法で、無駄な地盤改良・杭工事をなくします。
地盤に傷をつけない非破壊検査で「地震波」を使います。精度の高い解析で地盤改良・杭工事が減少し、
大きな重機が動いて発生するCO2や地盤改良材による土壌汚染も現象します。
コストダウンとエコを両立できる調査法です。

表面波探査法は、起振機で地面に微弱な振動を与えて、検出器(センサー)で表面波(地震波)の伝わる伝播状況と速度を解析します。ガラや礫があっても深さ10mまでの地盤データが収集可能です。
法的には国交省告示1113号にも「物理探査」として記載されており、確認申請上も問題ありません。住宅瑕庇担保責任保険各社の調査法にも対応しています。

表面波探査法とは

表面波探査法とは

スウェーデン式サウンディング試験(SS式試験)との違い

・表面波探査法では、すべての結果が数値で得られます。

・個人差のない客観的なデータが得られます。

・深度10mまで、高精度で確実な調査が可能です。

・安全、安価な基礎設計が可能です。

・もちろん国土交通省の告示をクリアしております。

地盤調査手法 調査の概要 結果の信頼性 試験土質の範囲 試験の簡便さ 試験費用
表面波探査法

起振機と検出器で表面波(レイリー波)速度を測定し、地盤構成と地盤の強度、特性を把握する

スウェーデン式サウンディング試験

スクリューポイントを地盤に貫入させ、その時の貫入に要する荷重と回転数から低杭値を測定する

ボーリング(標準貫入試験)

ボーリングで穴を開け、レイモンドサンプラーを地中に打ち込む打撃回数(N値)を測定する

大幅なコストカットを実現します

表面波探査法では、面的にかかる基礎の荷重に対する地盤の強さ(地耐力)を高い精度で調査することができます。
住宅を支えることができれば、地盤改良は必要ありません。地盤調査の費用自体はSS式試験よりも高額になりますが、表面波探査法では詳しく段階的に地盤を判別することができるので、無駄な地盤改良工事がなくなり、トータルコストとして大幅な削減に繋がります。

調査方法

予定建物の4隅と中央の「5ヶ所」を測定します。

調査方法

・5か所とも同じ作業の繰り返しになります。1棟の調査は2~3時間程度です。
・小雨程度なら調査可能ですが、地盤面に水溜りがあると調査不能です。
・アスファルト・砂利面でも調査可能ですが、有筋のコンクリートは調査不能です。
・土質・水位は分かりません。幅の狭い場所での調査は苦手です。

住宅メーカー様へ

面的な荷重に対する、地層毎の支持力と予測沈下量がわかるため、
無駄な地盤改良・杭工事をなくします。

測定した表面波の伝播状況と速度を解析します。その結果地層境界が解析され、各地層毎の許容応力度(支持力)や予想沈下量が分かります。
これらを並べて地層構成を予測することで面的な解析が可能となり、不同沈下の可能性を極限まで予測できるようになりました。
そのため、過剰な地盤改良や杭工事を施さなくても、充分安全との判断が可能となるのです。
当社の技術は(財)先端建設技術センターの技術審査証明を受けています。

住宅メーカー様へ

これらの多くのデータ解析により不同沈下の可能性を判断します。
そのため、安全で必要十分な地盤対応策を提案できます。

地耐力(許容応力度+沈下特性)を報告します

現場データ収集後2営業日以内に「速報」をFAX又はメールでお送りします。
写真入りの製本された地盤調査報告書は1週間程度で3部発送します。
基礎判定基準は国交省告示1347号に基づき、建築基準法に定める「地耐力」を考慮し
具体的に提案させていただきます。

地耐力

建築基準法では、地耐力とは
許容応力度沈下特性の両方を考慮すると規定されています。
【国土交通省告示第1347号より抜粋】
・20kN/㎡の場合
基礎杭を用いた構造(地盤の補強及び対策)
・20kN/㎡以上30kN/㎡未満の場合
基礎杭を用いた構造(地盤の補強及び対策)、ベタ基礎
・30kN/㎡以上の場合
基礎杭を用いた構造(地盤の補強及び対策)、ベタ基礎、布基礎

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